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メディアの煽りを逆手にとって投資する


世界的に景気後退していることから依然として株式市場は低迷していますが、一時期の
ように日経平均株価が500円前後つけて乱高下することはなくなりました。



こうした背景には昨年10月に空売りに対する規制が実施されたことが要因の一つとして
あげられています。これは日本の株式市場だけではありません。



ニューヨークの株式市場でも同じ時期に規制されています。ですので、今年に入ってから
は300ドル以上の値幅をつけて乱高下する場面は数えるほどしかありません。昨年は年
初から数ヶ月の間はほぼ毎日のように乱高下を繰り返していました。



しかし、空売りに対する規制が実施されたからといって空売りの旨みがなくなったわけで
はないので、現物取引を中心に行っている方は今後も空売りの動きを警戒する必要があ
ります。一方これから空売り始めようとされる方は絶好のタイミングとはいいずらいです。



理由としては昨年一年で急激に下がりすぎているからです。いくら今後も不況が継続して
つづくからといって、日経平均株価が半分の水準にまで下落する可能性は低いです。



もし、そうなりますと、ニューヨークダウは3000ドル台、日経平均株価は3000円台に突入
することになります。実際にこの水準にまで低迷すると予想する著作が売れているようです
が預言者ではないので何ともいえません。



基本的にメディアで過剰に煽っている場合は必ず不安を煽る心理の裏を読むべきだと思い
ます。そうすることで適切な株式投資を行えます。



ですので、空売りで中期でポジションを建てるのはあまりおすすめできません。短期間で
大きくリバウンドしたところを狙うといった短期での株取引に徹するべきだと思います。







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材料がでたらまず為替の動きをチェック


麻生内閣の支持率が過去最低を更新しながらも民主党の小沢代表の身辺があわただ
しいだけに今日明日中に解散する可能性は低いわけですが、政治が株式市場に与え
る影響は小さくないだけに政治家の動向には注目する必要があります。



特に日本の株式市場は依然として海外投資家が高い占有率をキープしているだけに、
政治家の問題が浮上すると容赦なく売りを浴びせます。



こうした動きを受けて国内の機関投資家も動きますので大きく株価が変動することになり
ますので、政治不信に陥る気持ちは分かりますが、株式投資を行うのであれば残念なが
ら政治を無視するわけにはいきませんので注意が必要です。



しかし、何でもかんでも政治家および政治の問題が浮上したことで株価が動くわけでは
ありません。ニュースが発表されたからといってあせって買ったり売ったりしても何も動
きがなく、株の売買手数料が無駄になることも少なくありません。



こうしたことを避けるために良い指標となるのが外国為替市場でドル・円相場で、良い
ニュースであれば普段よりも円が買われますので円高が進みます。



逆に悪ければ円が売られてドルが買われますので円安が進みます。極端に進みますと
日経225銘柄の主力株の中には輸出に頼る企業が多いので日経平均株価は上昇しま
すが、材料に対してどう反応するかいち早く知ることができます。



ですので、材料が発表されたらまず外国為替市場でどのような動きを見せているか必ず
チェックした上で>:株式投資を行うことを心がけるとよいでしょう。







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